住まいに関するお金の話

【住まいに関するお金の話】注文住宅の資金計画について知ろう!

2024.4.10

注文住宅を購入しよう!と決めたとき、家づくりへの期待がふくらむと同時に、気になってくるのが「お金」のこと。「本当に家を建てて大丈夫かな?」と不安を抱えたままでは、せっかくの家づくりも心から楽しめませんよね。

しっかりとした資金計画があれば、お金のことでむやみに頭を悩ませることはありません。安心して家づくりのスタートを切るために、まずは注文住宅の資金計画のポイントを知っておきましょう。

注文住宅を購入する場合、資金計画はどう立てればいいの?

土地や住宅の購入費用は、ほとんどの人にとって経験したことがないほど大きな金額です。そのため資金計画と言われても「何から手をつけたらいいのか分からない」と悩んでしまうご家庭は少なくありません。

注文住宅の資金計画を分かりやすく整理すると、手順は以下の3つになります。

1.費用が全部でいくらかかるかを把握する
2.そのうち自己資金をどのくらい用意するか決める
3.住宅ローンの返済額を計算する

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1.費用が全部でいくらかかるかを把握する

まずは家が建つまでにかかる費用の全体像を把握します。
土地探しから始める場合、必要なのは

「土地にかかる費用」
「家を建てるのにかかる費用」
「税金や事務手数料など、その他の費用」

の3つです。

このとき注意したいのが、土地と家それぞれにかかる費用は、単なる土地代や本体工事費だけではないということです。

土地が十分に整備されていなかったり、地盤に不安があったりする場合、土地代とは別に土地の改良費用がかかります。
また家に関しても、付帯工事費といって外構や水道の工事の費用もみておかなくてはいけません。

まずは不動産会社やハウスメーカーに相談し、費用のおおよその総額を把握するところから、資金計画はスタートします。

2.そのうち自己資金をどのくらい用意するか決める

注文住宅を購入するときは、住宅ローンも利用できますが、ある程度の自己資金も用意しておかなくてはなりません。税金や事務手数料などの諸費用は基本的に現金払いですし、購入費の10%~20%の頭金も用意しておくのが理想といわれています。

近年は長く住宅ローンの低金利が続き、住宅ローン控除などの優遇措置もありました。そのため頭金をほとんど入れずにフルローンで住宅ローンを利用するご家庭も多かったのですが、ローンの借入額が多いほど毎月の返済の負担も大きくなります。

とはいえ自己資金の額を無理に多くして、住宅購入後に手元にお金がほとんど残らないと、想定外の大きな出費があったときに対応できません。自己資金をどのくらい用意するかは、手順3の住宅ローンの返済額との兼ね合いで、慎重に決めましょう。

3.住宅ローンの返済額を計算する

住宅ローンの返済額は、その後の生活に大きく影響する重要なポイントです。

「金融機関の審査に通ったから、この借入額で大丈夫」と安心してしまう人がいますが、審査で判断されるのは、あくまでも「借りられる金額の上限を超えていないか」です。「生活にゆとりをもって返済していける額」とは別物だと理解しておきましょう。

無理せず返済していける借入額は、「年収負担率」を基準にして設定します。
年収負担率とは、その人の年収に対する年間の返済金額の割合です。例えば年収500万円の人が、1年間に返済する住宅ローンの金額が125万円だとすると、

125÷500=0.25

となり、年収負担率は25%です。年収負担率は25%以内なら安心、理想は20%以内と言われています。まずは年収と25%の年収負担率で年間返済額を算出して、それを12か月で割ってみましょう。
1か月あたりの返済額が分かれば、毎月の支出のイメージがつき、「このくらいの金額なら住宅ローンを利用して大丈夫」と安心できます。

【注文住宅の注意点!】契約前に必要な自己資金を把握しておこう

ここまで一般的な資金計画について見てきましたが、土地探しから始めて注文住宅を購入する場合、注意しておかなくてはいけないポイントがあります。

まず、住宅ローンは基本的に「土地の購入費」として利用するのが難しいということです。住宅ローンの大半は「住宅+付随する土地の購入費」を対象としていて、どんな建物が建つか分からない状況で融資してくれる金融機関は限られています。

「土地先行融資」や「つなぎ融資」という形でローンを利用する方法もありますが、この場合は金融機関から「早く家を建てるように」と急かされる可能性があります。「せっかくの注文住宅なのに間取りや内装をゆっくり考える時間がなかった」という後悔が残らないよう、土地の契約までにしっかりとした資金計画を立て、自己資金を確保しておくことが大切です。

また無事に土地を購入できたあとも、家の引き渡しまでの間に、段階的に現金払いが必要になります。ハウスメーカーとの契約時には手付金、住宅の着工時には着工金、そこから引き渡しまでの間には中間金(あるいは上棟金)と、まとまった金額を支払わなくてはなりません。

それぞれの金額は不動産会社やハウスメーカーによって変わってくるので、契約前に必要な自己資金をしっかりと把握し、不足する部分は金融機関からつなぎ融資などを受けられないか確認しておきましょう。

【併せてチェック!】ライフプランシミュレーション

資金計画を立てるときには、家を建てたあとの家族のライフプランも視野に入れて考えることが大切です。

人生の3大資金は「住宅資金」「教育資金」「老後資金」と言われますが、住宅の購入によって他の2つの資金計画が崩れてしまうようなことがあってはいけません。「子どもの大学進学費用も並行して貯めるために、ローンの月々の返済額はこのくらいに抑えよう」「老後資金を確保するために、住宅ローンはこのタイミングで繰り上げ返済しよう」など、数十年後まで見据えた資金計画が必要です。

また共働き家庭の場合は、出産後に夫婦どちらかが育休や時短勤務となって収入が減ることも考慮に入れてローン返済額を設定したほうがいいでしょう。

ファイナンシャルプランナーに相談すると、それぞれの家庭のライフプランシミュレーションを出してもらうことができます。ファイナンシャルプランナーに無料で相談できるハウスメーカーもあるので「自分たちの場合、どのタイミングでどんなお金が必要になるかな」と気になったら、まずは気軽に相談してみましょう。

楽しい家づくりのために、まずはしっかりとした資金計画を立てよう!

住まいの資金計画は、憧れの暮らしを手に入れるための第一歩です。
「どのタイミングで、どれくらいのお金が必要なのか」がクリアになっていれば、お金のことであれこれ無用な心配をする必要がなく、家づくりからマイホームでの新生活を心から楽しむことができます。

まずは、自分たちが住みたい家を建てるのに全部でいくらかかるのか、住宅展示場に行って確かめてみませんか?
tvkハウジングプラザ横浜では、さまざまな注文住宅のモデルハウスを比較することができ、その場でハウスメーカーの担当者に予算の相談もできます。

「マイホームのための資金計画は何から始めよう」と迷っているご家族は、ぜひ一度tvkハウジングプラザ横浜にお越しください!